Web集客に力を入れるにあたって、まず候補としてSEOがあがる方も多いのではないでしょうか？
ただ、SEOは成果が出るまでに時間がかかることや、ノウハウがなく、進め方がわからないなどの理由から後回しにされることが多いです。
弊社でも、「そもそもSEOを行うべきなんだっけ？」というご相談をよくいただきます。
結論からお伝えすると、Webサイトからのお問合せや、購入などのCVを増やすにあたっては、SEO対策は必須の施策です。
一方で例外もあり、SEOをやるべきではない企業が参入してしまうと、かけた時間やコストが無駄になるということもあります。
本記事では、なぜSEOをやるべきなのか、どういう風に進めるべきなのかを詳しく解説します。
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SEOはやるべきなのか？
昨今、スマートフォンの普及により、ユーザーがインターネットで検索する市場は増加しています。
一方で、検索するプラットフォームも多様化しており、Google以外でも、Instagram、X、Youtubeなど様々な場所でユーザーは検索します。
とはいえ、2021年に全国の13歳から79歳を対象に47,858人に行われた、LINEリサーチの調査で、「何か調べものをする際、何を使うか？」という質問に対して、Googleを使うと回答した人が8割を占めています。
参考：https://lineresearch-platform.blog.jp/archives/43514081.html
この調査結果から、プラットフォームが増え、SNSが非常に身近になった現代でも、Googleが使われていることが分かります。
そのため、Webで集客するにあたって、SEOは切っても切り離せないものになっています。
また、検索結果上にユーザーがいるのであれば、リスティング広告でも同様に対策できると思われるかもしれませんが、株式会社ニュートラルワークスが「リスティング広告をクリックするか」というような調査をしたところ、クリックしないようにしていると答えたユーザーが、45％を占めています。
参考：https://n-works.link/blog/marketing/report-questionnaire-7
そのため、より多くの検索するユーザーを獲得するためには、SEOを行う必要があります。
SEOをやらないべきケース
Web集客を行うにあたって、SEOを行うべきと解説しましたが、もちろんやるべきではないという場合もあります。
下記の3つが代表的な例です。
- 短期的な成果が必要な場合
- 検索するユーザーがいない場合
- リソースもコストもかけられない
それぞれ解説します。
短期的な成果が必要な場合
マーケティング担当者の中でも、短期的な成果が求められる場合、SEOを行うことはあまり得策ではないと言えます。
なぜなら、SEOは実施してから成果が出るまで一定の期間を要してしまうためです。
分かりやすい例を挙げると、キャンペーンが3か月後に控えていて、3か月後までに何とか集客をしなければならない、などのような場合はSEOは不向きです。
目安としては、SEOを始めてから早くて6か月程度から徐々に結果が見えるようになるでしょう。
検索するユーザーがいない場合
ユーザーが検索するときに約8割のユーザーがGoogleを使って検索するという調査データをご紹介しましたが、そもそも検索されないサービスや商品である場合もSEOに不向きです。
▼例
- 世の中にプロダクトが浸透していない新規ビジネス
- ニッチな領域で展開しているサービス
たとえば、新しいビジネスをはじめ、まだ世の中にない価値を提供している場合、そのサービスをユーザーが調べる可能性は低いです。
ユーザーが調べる可能性が低いということは、どれだけ良いコンテンツを作ってもWebサイトには誰も訪れない可能性が高いです。
逆にSEOは先行者利益でもあるため、市場が拡大したときにはSEOのシェアを獲得できます。
一概に例のようなサービスを展開しているからやる価値がないというわけではないため、本当にSEOをやる価値がないかは、専門家に相談するとよいでしょう。
リソースもコストもかけられない
SEOを進めるためには、「社内で行う方法」と「外注する方法」の2パターンがあります。
外注で取り組む場合には、月30万以上は見込んでおく必要があります。一方で社内で行う場合は、担当者のリソースをあらかじめ確保しておく必要があります。
単にSEOといっても、下記を行う必要があります。
- 自社サイト分析
- 競合分析
- キーワード選定
- コンテンツ作成
- 内部調査・対策
- UI/UX改善 etc
そのため、コストをかけられないため外注できず、社内でも担当者のしっかりリソースが確保できないという場合は、SEOで成果を出すことが難しいです。
また、担当者がSEOに対する知見がない場合、情報収集しながら行う必要があるため、さらに時間を要するでしょう。結果進捗が思うようにいかず、時間だけかかって成果は出ないというような状況が考えられます。
そのため、SEOを行うにあたって、スムーズに進められる環境を作ることも重要です。
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SEOに取り組む際のステップ
SEOを進める際には、下記の手順で行うとよいでしょう。
- 売りにつながりやすいペルソナを設計する
- カスタマージャーニーを作成する
- キーワードを洗い出す
- コンテンツを作成する
- 効果検証しながらPDCAを回す
売りにつながりやすいペルソナを設計する
SEOを行う際に重要なのが、ペルソナを設計することです。
ペルソナが決まっていないとセッションは増えたが、CVが増えないや商談につながらないという事態になりかねません。
BtoB企業の場合は、企業の業態、規模、担当者の役職や役割、部署などを具体的にイメージしましょう。
実際に取引がある企業からイメージする、自社のサービスと同様のサービスを使ったことがある担当者に導入まで至った経緯をインタビューすると売りにつながりやすいペルソナが作れるでしょう。
カスタマージャーニーを作成する
売りにつながりやすいペルソナが設計できれば、次はカスタマージャーニーマップを作成しましょう。
どういう課題を持って情報収集をはじめ、どういう過程を踏んで契約や購入に至るのかを具体的に落としていきます。
もちろん、検討がすすむにあたって、各フェーズごとにユーザーが求めている情報やコンテンツが違うため、提供すべきコンテンツが異なります。カスタマージャーニーマップを作成しておけば、各メンバーが共通の認識を持ってコンテンツ作成に進めるでしょう。
またカスタマージャーニーマップは初めから完璧にする必要はありません。定期的にアップデートし、精度を高めていくことで効果的なカスタマージャーニーマップが作れます。
キーワードを洗い出す
次にキーワードの洗い出しを行います。事前に決めたペルソナやカスタマージャーニーマップから有効なキーワードを選定します。
キーワードの選定の際には、検索Vol.の大小にかかわらず、ペルソナとカスタマージャーニーから有効なキーワードを選ぶようにしてください。
検索Vol.が少ないキーワードでもCVにつながるキーワードであれば、優先度高く対策すべきです。また、検索Vol.が少ないキーワードは競合性が低いケースも多く、上位表示しやすい傾向にあるため、一概に検索Vol.がないから対策しないという判断はやめましょう。
コンテンツを作成する
キーワードの選定が終われば、いよいよコンテンツの作成に移ります。
キーワードごとにサービスページで対策するのか、記事ページで対策するのかを精査します。次に足りないコンテンツが何かを洗い出し作成しましょう。
足りないコンテンツがあると、ユーザーが欲しい情報がサイト内で見つからないと判断し、離脱につながる可能性があります。顕在層向けの料金ページや事例、サービスの詳細ページなどがかけている場合はCVしない原因につながるため、早急に作るようにしましょう。
効果検証しながらPDCAを回す
SEOは施策を実施して終わりではなく、効果検証を行います。
Google AnalyticsやGoogle Serch Consoreなどの計測環境が整ってない場合は早急に準備しましょう。
場合によっては、ページごとのユーザー行動を把握するためにヒートマップツールを導入することを検討してください。
計測環境が整ったら、目標の数値に対しての進捗状況や施策の効果を分析します。
分析から改善点を見つけ、施策の実装を行います。施策は「実装の工数」や「施策のインパクト」を鑑みて施策の優先度をつけるとよいでしょう。
2週間～1か月ごとに繰り返し行うことで、より効果を期待できるSEOを行えます。
SEO対策で行うべき施策
SEOといっても施策はさまざまです。大きく分けると下記の3つに分けられます。
- 内部対策
- コンテンツ施策
- UI/UX対策
それぞれ行う目的が異なるため、理解しておきましょう。
内部対策
内部対策とはサイト構造を整理し検索エンジンが正しく内容を理解できるようにするための施策です。
検索エンジンは「クローラー」というロボットでWeb上を巡回し、サイトを読み取り、データベースに登録して、ランキングすると言われています。
たとえば、内部対策ができていないと、クローラーがページにたどり着けず、データベースに登録できないという事象が発生します。
その場合、検索結果にも表示されず、いくらコンテンツを作ったとしても流入が増えない状態になってしまいます。
コンテンツ施策
コンテンツ施策は記事型のコンテンツを作成しユーザーを集客する方法と自社サービスをアピールするコンテンツを作成し、流入してきたユーザーをCVさせる方法の2パターンあります。
記事型のコンテンツでは、潜在層～顕在層まで幅広くアプローチができることが特徴です。
また、Webサイトへのほとんどの流入は記事型のコンテンツへの流入となります。
自社サービスをアピールするコンテンツでは、顕在層向けのコンテンツとなりますが、このコンテンツがないとサービスを比較できないため、企業選定から外れてしまう可能性があるでしょう。
コンテンツの代表例としては、サービス詳細、料金、事例などがあげられます。
作成の優先順位としては、カスタマージャーニーマップで可視化したCVに近いコンテンツから作成していくとよいでしょう。
UI/UX対策
UI/UX対策では、Webサイトの見やすさや使いやすさを最適化する施策です。Webサイトの使いやすさや見やすさはランキング要因であるとGoogleも公言しています。
たとえば、ページの表示速度が遅いと流入してきたユーザーは、Webサイトに不便さを感じて離脱する可能性があります。
ユーザーが見やすいデザインや使いやすいコンテンツ配置、ページの表示速度、遷移しやすいCTAなどユーザー体験に関わる要素を改善することがUI/UXの改善になります。
リスティング広告と併用することで相乗効果がある
リスティング広告はクリックを避けるユーザーがいることを前述しましたが、SEOとリスティング広告の両方の施策を行うことが理想です。
リスティング広告はクリックを避けるユーザーが一方で、検索結果上の上部に表示されるため、ユーザーからの視認性は高いでしょう。
SEOでも上位表示することで、検索結果上の2面にWebサイトが表示されるようになるため、ユーザーからの視認性が向上し、認知されやすくなります。
そのため、SEOを行うからリスティング広告をやらなくていいのではなく、両方の施策を戦略立てて行うことで、Web集客で最大の効果を発揮できるようになるでしょう。
まとめ
SEOはWebマーケティングにおいて、代表的な施策の1つです。
基本的にはWebからのお問合せを増やしたいという方はSEO対策を始めるべきでしょう。一方で、ニッチなサービスや短期間で成果を出したい場合はSEOは不向きです。
デジタリフトでは、これまでBtoB企業～BtoC企業まで幅広くご支援してきた経験を活かして、マーケティング観点で「そもそもSEOをやるべきか」からサポートさせていただきます。
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